足場材の腕木とは？役割や腕木を使用する足場についてご紹介いたします。

今回は仮設資材の腕木についてご紹介いたします。

単管足場の組み立てを行う際に、支柱である2本の建地をつなぐ腕木。
腕木は足場作業を行うための作業床を設置するために必要な重要な部材です。

今回は建設現場などで使用される足場材の腕木とは何か、役割や腕木を使用する足場について詳しくご紹介いたします。

足場材の腕木とは？
足場材の腕木の役割
腕木を使用する単管足場
- 単管足場のスパンに関する法定基準
- 労働安全衛生規則(571条1項1号)
まとめ

足場材の腕木とは？

足場材の腕木とは、足場部材の一つで、支柱である２本の建地（内側と外側にある垂直方向の柱）を繋ぐ横材（短い単管パイプ）のことを指します。２本の建地を固定するため、歩み板と言う足場材や布丸太（足場を横に繋ぐための部材）といった作業床を設置するために必要な部位です。

水平という意味から、「転ばし」「転がし」などとも言われます。

また、建築においては、壁や柱から垂直に突き出し、屋根の桁や庇（ひさし）を支える物のことを指し、ホゾで差し込んであり、片方には支えがないのが特徴です。看板などをぶら下げるために作られることもあります。

その他に、電柱が木製だった時代には、電線を張るための横木を腕木と呼んでいました。ケヤキやヒノキと言った丈夫な木材が使われていましたが、金属製に変わってからは「腕金」と呼ばれるようになり、「腕木」とは呼ばれなくなりました。

足場材の腕木の役割

「腕木」も「持ち送り(ブラケット)」と同じような役割にも用います。
通常「腕木」と称される物は一本棒形状で、柱や壁面を水平に貫通して反対側へ飛び出している物を指す場合が多いです。

垂直荷重を負担しない物や、特に短い物は「かんざし」と称する場合もあります。

腕木や肘木も水平に突き出ていますが、持ち送りは下に取り付けて上部の出っ張り部分を支える違いがあります。

腕木を使用する単管足場

足場材の腕木は、単管足場を組み立てる際に使用されます。

「単管足場」とは、鋼管で作られた単管パイプやクランプなどの基本部材を緊結して組み立てて作る足場のことです。
単管パイプとクランプという２つの部品を軸にして、足場の形状を柔軟に変化させることが可能なため、狭い所でも足場を組み立てることができます。

単管足場の組み立てに使用される資材

- 単管パイプ
- 建地
- 布地
- 腕木
- 足場板
- 大筋交い
- 単管ジョイント
- ジャッキベース
- 壁つなぎ用金具

単管足場のスパンに関する法定基準

足場のスパンは建地と建地の距離や間そのものを指し、足場のスパンについては、労働安全衛生規則で丸太足場、鋼管足場のそれぞれで最大長が定められています。
鋼管足場は「建地の間隔は、けた行方向を1.85ｍ以下、はり間方向は1.5ｍ以下とすること」(571条1項1号)という規定があります。ここで「けた行方向」とは、作業床を取付ける作業面に平行の方向をいい、「はり間方向」は腕木を取付ける作業面に垂直な方向をいいます。
このようにスパンの全長は1.85ｍを上限としています。このため、市販の作業床は、1.8ｍ(インチサイズで1.829ｍ)を最大長としています。

労働安全衛生規則(571条1項1号)

第四款鋼管足場
（令別表第八第一号に掲げる部材等を用いる鋼管足場）
第五百七十一条事業者は、令別表第八第一号に掲げる部材又は単管足場用鋼管規格に適合する鋼管を用いて構成される鋼管足場については、前条第一項に定めるところによるほか、単管足場にあつては第一号から第四号まで、わく組足場にあつては第五号から第七号までに定めるところに適合したものでなければ使用してはならない。
一建地の間隔は、けた行方向を一・八五メートル以下、はり間方向は一・五メートル以下とすること。
二地上第一の布は、二メートル以下の位置に設けること。
三建地の最高部から測つて三十一メートルを超える部分の建地は、鋼管を二本組とすること。ただし、建地の下端に作用する設計荷重（足場の重量に相当する荷重に、作業床の最大積載荷重を加えた荷重をいう。）が当該建地の最大使用荷重（当該建地の破壊に至る荷重の二分の一以下の荷重をいう。）を超えないときは、この限りでない。
四建地間の積載荷重は、四百キログラムを限度とすること。
五最上層及び五層以内ごとに水平材を設けること。
六はりわく及び持送りわくは、水平筋かいその他によつて横振れを防止する措置を講ずること。
七高さ二十メートルを超えるとき及び重量物の積載を伴う作業を行うときは、使用する主わくは、高さ二メートル以下のものとし、かつ、主わく間の間隔は一・八五メートル以下とすること。
２前項第一号又は第四号の規定は、作業の必要上これらの規定により難い場合において、各支点間を単純ばりとして計算した最大曲げモーメントの値に関し、事業者が次条に定める措置を講じたときは、適用しない。
３第一項第二号の規定は、作業の必要上同号の規定により難い部分がある場合において、二本組等により当該部分を補強したときは、適用しない。